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■腰痛患者421名を対象に腰部X線撮影群と非撮影群を9ヶ月間追跡したRCTによると、両群間の治療成績に差は認められなかったものの、X線撮影群は治療への満足度が高かった。医師はX線撮影に頼らず満足度の向上を目指すべき。http://1.usa.gov/uLyME9

■腰痛患者659名をX線撮影群と非撮影群に割り付けて1年間追跡したランダム化比較試験の結果、両群間の身体機能・疼痛・活動障害の改善率に差は認められなかった。ガイドラインは腰痛患者の腰部X線撮影を避けるよう勧告している。http://1.usa.gov/rrG6so

■腰下肢痛患者246名を対象にMRI所見と保存療法の治療成績について2年間追跡した結果、椎間板ヘルニアは腰痛患者の57％、下肢痛患者の65％に検出されたものの、治療成績とヘルニアのタイプ、大きさ、活動障害は無関係だった。http://1.usa.gov/tZmk9p

■米国ではCTやMRIによる画像検査は5年間で43％増加し、PETスキャンに至っては4年間で3倍に増加。民間の大手保険会社はこうした医療費の高騰を抑えるために放射線ベネフィットマネージャーを使って医療調査を開始した。http://on.wsj.com/uhkJdN

■NCRP(米国放射線防護審議会)によると、2006年に米国民が被曝した放射線量は1980年代初頭の7倍に達した。主な原因はCTや核医学検査の増加によるもので、これらの画像検査による放射線被曝は医療被曝全体の75％を占める。http://bit.ly/tyisnE

■医療行為の中で必要のない画像検査が行なわれているのは事実。CTによる放射線被曝だけでも米国で発症するがんの2％の原因になっている。リスクとベネフィットを考えると不適切なCTやX線撮影を制限することで生命を救える可能性がある。http://bit.ly/hyDov1

■日本の原爆被爆者データベースから先進15ヶ国の画像検査による放射線被曝量と発がんリスクを推計した結果、検査回数も発がんリスクも日本が世界一であることが判明。全がん患者の4.4％(約1万人)が画像検査に起因している可能性あり。http://1.usa.gov/blSDtG

■1回の全身ＣＴによる放射線被曝量は、広島・長崎の爆心地から3.2キロの地点で被爆した生存者とほぼ同じで、がんによる死亡リスクが増加するのは明らか。ＣＴの保有台数は日本が世界一でアメリカの7倍、イギリスの16倍にも達している。http://bit.ly/hyDov1

■レッドフラッグのない腰痛患者に対するルーチンな早期画像検査にメリットのないことは明らかだが、それを一人の患者に説明するのに30～45分かかるために診療スケジュールが大混乱する。時は金なりが過剰な画像検査の最大の理由。http://1.usa.gov/rpcVg2

■ガイドラインの勧告を無視した根拠のない不適切な診断と治療が急増している。慢性腰痛に対してメディケアが支出した医療費は、硬膜外ブロックが629％増、オピオイド投与が423％増、MRIが307％増、脊椎固定術が220％増。http://1.usa.gov/uvRl1n